問問31

鋼製蒸気ボイラー(小型ボイラーを除く。)の蒸気部に取り付ける圧力計について講ずる措置として、法令に定められていないものは次のうちどれか。

（1）蒸気が直接圧力計に入らないようにすること。 （2）コック又は弁の開閉状況を容易に知ることができること。 （3）圧力計への連絡管は、容易に閉そくしない構造であること。 （4）圧力計の目盛盤の最大指度は、最高使用圧力の5倍以上2倍以下の圧力を示す指度とすること。 （5）圧力計の目盛盤の径は、目盛りを確実に確認できるものであること。

問問32

次の文中の()内に入れるA及びBの語句の組合せとして、法令に定められているものは(1)～(5)のうちどれか。 「蒸気ボイラー(小型ボイラーを除く。)の(A)は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、(B)と比較することができるように表示しなければならない。」

（1）Aー最低水位　Bー常用水位 （2）Aー最低水位　Bー現在水位 （3）Aー常用水位　Bー現在水位 （4）Aー常用水位　Bー最低水位 （5）Aー現在水位　Bー常用水位

問問33

ボイラー(小型ボイラーを除く。)の定期自主検査について、法令に定められていないものは次のうちどれか。

（1）定期自主検査は、1か月をこえる期間使用しない場合を除き、1か月以内ごとに1回、定期に、行わなければならない。 （2）定期自主検査は、大きく分けて、「ボイラー本体」、「通風装置」、「自動制御装置」及び「附属装置及び附属品」の4項目について行わなければならない。 （3）「自動制御装置」の電気配線については、端子の異常の有無について点検しなければならない。 （4）「附属装置及び附属品」の給水装置については、損傷の有無及び作動の状態について点検しなければならない。 （5）定期自主検査を行ったときは、その結果を記録し、これを3年間保存しなければならない。

問問34

法令上、ボイラーの伝熱面積に算入しない部分は、次のうちどれか。

（1）管寄せ （2）煙管 （3）水管 （4）蒸気ドラム （5）炉筒

問問35

法令上、原則としてボイラー技士でなければ取り扱うことができないボイラーは、次のうちどれか。

（1）伝熱面積が10m2の温水ボイラー （2）伝熱面積が4m2の蒸気ボイラーで、胴の内径が850mm、かつ、その長さが1500mmのもの （3）伝熱面積が30m2の気水分離器を有しない貫流ボイラー （4）内径が400mmで、かつ、その内容積が0.2m2の気水分離器を有する伝熱面積が25m2の貫流ボイラー （5）最大電力設備容量が60kWの電気ボイラー

問問36

ボイラー取扱作業主任者の職務として、法令に定められていないものは次のうちどれか。

（1）圧力、水位及び燃焼状態を監視すること。 （2）急激な負荷の変動を与えないように努めること。 （3）ボイラーについて異状を認めたときは、直ちに必要な措置を講ずること。 （4）排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における異常の有無を記録すること。 （5）1日に1回以上水処理装置の機能を点検すること。

問問37

次の文中の()内に入れるAからCまでの語句及び数値の組合せとして、法令上、正しいものは(1)～(5)のうちどれか。 「設置されたボイラー(小型ボイラーを除く。)に関し、事業者に変更があったときは、変更後の事業者は、その変更後(A)日以内に、ボイラー検査証(B)申請書にボイラー検査証を添えて、所轄労働基準監督署長に提出し、その(C)を受けなければならない。」

（1）Aー10　Bー再交付　Cー再交付 （2）Aー10　Bー書替　Cー書替え （3）Aー14　Bー書替　Cー書替え （4）Aー30　Bー書替　Cー再交付 （5）Aー30　Bー再交付　　Cー再交付

問問38

ボイラー室に設置されている胴の内径が600mmで、その長さが1000mmの立てボイラー(小型ボイラーを除く。)の場合、その外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物(検査及びそうじに支障のない物を除く。)までの距離として、法令上、許容される最小の数値は次のうちどれか。

（1）0.15m （2）0.30m （3）0.45m （4）20m （5）00m

問問39

ボイラー(小型ボイラーを除く。)の検査及び検査証について、法令上、誤っているものは次のうちどれか。

（1）ボイラー(移動式ボイラーを除く。)を設置した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、落成検査を受けなければならない。 （2）ボイラー検査証の有効期間の更新を受けようとする者は、性能検査を受けなければならない。 （3）ボイラーを輸入した者は、原則として使用検査を受けなければならない。 （4）ボイラーの給水装置に変更を加えた者は、変更検査を受けなければならない。 （5）使用を廃止したボイラーを再び設置しようとする者は、使用検査を受けなければならない。

問問40

給水が水道その他圧力を有する水源から供給される場合に、法令上、当該水源に係る管を返り管に取り付けなければならないボイラー(小型ボイラーを除く。)は、次のうちどれか。

（1）立てボイラー （2）鋳鉄製ボイラー （3）炉筒煙管ボイラー （4）水管ボイラー （5）貫流ボイラー